社会:働きやすい環境

オープンハウス・アーキテクトは、「建築に、革新を」をミッションに掲げ、独自のビジネスモデルを展開することで、少子高齢化などにより新設住宅の着工戸数が年々減少すると予測される日本社会において、非常識すぎる急成長と、お客様に対しては、スピード・好価格・高品質を提供することで、価値を創出しています。この活動を加速させることで、持続可能な社会への発展に貢献することを目指しています。
また、従業員やお客様、取引先の安心安全への配慮、DX推進などを通じて、企業の社会的責任を果たせるようさまざまな取り組みを行っています。

待遇・福利厚生

オープンハウス・アーキテクトでは、成長意欲のある人に思いきり挑戦してもらえるよう、さまざまな観点で、待遇・福利厚生を整えています。

  • 面談・評価の機会

    社員のキャリア形成とその実現に向けて、半年ごとに面談・評価の機会を設定します。目指すキャリアプランについて上司や人事と会話し、少しでも早く、ありたい状態に近づけるよう支援します。

  • 資格手当

    建築士・施工管理技士など、対象資格の所有者に対して資格手当を支給します。

  • 出産祝金

    社員本人または配偶者が出産した際にお祝い金を支給。特に勤続年数5年以上の社員が第三子を出産した場合には100万円を支給します。

  • 育児支援

    産前産後・育児休暇や時短勤務、認可外保育園の差額補助(条件あり)、内閣府ベビーシッター割引券など、育児と両立しやすい労働環境づくりを推進します。

  • マイホーム購入支援

    社員本人やその家族向けの紹介制度によって、お手頃価格で住まいの購入が可能です。

  • 介護支援

    介護休暇や時短勤務など、介護と両立しやすい労働環境づくりを推進します。

  • 特別休暇

    社員やその家族が冠婚葬祭の際に利用できる休暇があります。

  • 慶弔見舞金

    社員やその家族の冠婚葬祭に支払うご祝儀・ご香典、お見舞金などの手当を支給します。

  • 確定拠出年金

    会社が拠出する掛け金を元に自分で老後の運用をしながら積み立てる制度です。

  • 従業員持株会

    申込制で従業員が自社株を保有することが可能です。

健康的な働き方

オープンハウス・アーキテクトでは、働く人の心身の健康が会社の成長につながると考え、様々な施策を展開しています。

  • 時差出勤&朝活制度

    従業員一人ひとりが「圧倒的な自己実現」を叶えることができる会社づくりを目指すオープンハウス・アーキテクトでは、「時差出勤(30分単位で申請可)」「朝活インセンティブ(30分300円支給)」に関する制度を本格導入しています。社員の効率的かつ柔軟な働き方の支援はもちろん、長時間労働や生産性向上などの建築業界の課題解決の一助になればと考えています。

  • 業務効率化・課題改善会議

    対象となる部署で働き方や業務の現状を可視化し、どうすれば非効率な部分を減らしたりすることで、働きやすい環境を整えることができるかについて議論し、推進していく会議です。同時に組織課題を抽出する機会ともなり、改善点を見つけ出すことで個人とチームのパフォーマンス向上を目指します。

  • 勤務時間モニタリング

    オフィスの入退室時に使うカードキーやオンライン出勤管理システムを活用して、従業員の勤務時間を毎日モニタリングしています。退社時間が遅かったり、長時間労働の傾向があれば本人と上長に連絡し、状況を確認。月間残業時間が一定時間をオーバーした場合は産業医と面談を設定し、心身の状況の聞き取り、必要に応じた医療サポートを行っています。

  • IT環境の整備

    IDによるセキュリティ管理、ビデオ会議システムの導入、業務用フォルダのクラウド化など、社員がどこにいてもストレスなく業務を継続でき、パフォーマンスを維持できる環境を整えています。

  • 定期健康診断

    法律で定められた検査項目よりも、多い項目の受診を実施。婦人科検診、人間ドッグなど自己負担ゼロ、扶養家族接種分の一部も補助します。

  • 予防接種補助

    インフルエンザ予防接種は自己負担ゼロ、扶養家族接種分の一部を補助します。

  • 健康相談

    チャットや電話で、医師への健康相談・ストレスチェックの診断が可能です。

  • 産業医面談

    長時間労働等により健康面に不安を感じる場合、産業医との面談が可能です。

  • 総合福祉団体定期保険

    会社負担で死亡保険へ加入。万が一の場合、ご家族に1,000万円の保険金を支給します。

  • 従業員アンケート

    業界No.1を目指す上で最も大切なのは「人」であると考えるオープンハウス・アーキテクトでは、従業員満足度(働きがい・働きやすさ)の向上が、重要な経営指標であると位置づけています。全従業員・女性従業員・若手従業員に対してサーベイにより、従業員一人ひとりの意見や気づきを可視化し、経営や組織における課題解決に積極的に取り組んでいます。

ダイバーシティ

オープンハウス・アーキテクトでは、女性活躍推進や若手・業界未経験者の採用を積極推進するとともに、ライフイベント(結婚、妊娠、出産、育児)に応じた勤務制度やサポート体制を整えています。

  • #越境採用

    建築業界全体では、人材不足や高齢化が問題視されています。一方で、オープンハウス・アーキテクトの売上高は直近5年間で2倍以上となり、会社の急成長とともに一緒に働く仲間を増やす必要があります。だからこそ、業界未経験や異業界人材の力が必要と考えています。文系出身の方、理系出身の方、未経験の方、経験者の方、若手もベテランも関係なく、誰もが活躍できる組織づくりで、業界No.1の建築会社を目指しています。業界や経験の壁を「越境」して、No.1を目指す人に出会いたいと考えています。

  • ハイブリッドワーク制度

    若手とシニアの従業員がハイブリッドな環境で、シニア社員の建築現場の長年の経験値を、業界・職種未経験の若手社員にも共有し、一人でも多くの建築のプロが育つ組織づくりを目指しています。そこで生まれたのが「ハイブリッドワーク制度」です。65歳以上をシニア社員を対象として、週3日以上の柔軟なシフトを選択できる制度を用意しています。

  • 女性活躍推進

    オープンハウス・アーキテクトでの従業員男女比は75%:25%(2024年時点)で、業界水準を超えているものの、まだまだ他の産業には遅れを取っています。近年は、ダイバーシティ推進を重要な経営施策の1つと位置づけ、制度の見直しや、ライフイベントに応じた雇用体系の用意、出産・育児におけるサポート体制の整備など、女性の働きやすさ・継続しやすさのための取り組みに力を入れています。

  • 女性管理職・リーダー育成

    各職場でマネージャーやリーダーとして活躍する女性社員を増やすことを基本方針に、女性社員のキャリア形成支援を継続して推進します。

  • 新卒入社の女性比率41%

    新卒採用で直近3年(2022年~2024年)における女性比率は41.0%となっています。

  • 従業員の65%が20-30代

    建設業界で働く人たちの高齢化が進んでおり、若年層の定着こそが業界の発展に不可欠だと言われています。オープンハウス・アーキテクトは、2024年4月現在、65%以上が20~30代という比較的若い組織です。もちろん経験豊富なベテランメンバーも活躍しています。「実力評価主義」だからこそ、年次に関係なく活躍できます。

  • 退職後のカムバック制度

    オープンハウス・アーキテクトでは、退職された方の再入社を歓迎しています。オープンハウス・アーキテクト内外での経験を掛け合わせて新たな挑戦をしたい方、より専門性を磨きたい方など、理想とするキャリアを叶えるポジションにぜひご応募ください。

両立支援制度

結婚・子育て・介護を機に、建築の世界を離れてしまうという人を限りなくゼロにしたい、という想いから、ライフイベント(結婚、妊娠、出産、育児、介護)に応じた勤務制度やサポート体制を整えています。産前産後・育児休暇や時短勤務、認可外保育園の差額補助(条件あり)、内閣府ベビーシッター割引券など、育児と両立しやすい労働環境づくりを推進するとともに、相談窓口を設けており、いつでも様々な相談ができる体制を整えています。

  • 出産祝金

    社員への出産祝い金として、第1子の際に20万円、第2子に30万円、第3子以降に都度100万円の支給を行なっています(※勤続5年以上の社員対象)。近年、日本の少子化が大きな課題となる中、当社は住宅を提供する企業として、育児や住宅購入における金銭的な支援を行い、若い世代が抱く家庭を持つことへの抵抗感を少しでも軽減できればと願っております。

  • 育休カムバック

    仕事と出産・育児の両立を支援しながら、育児休業から復帰し、社員がキャリア継続できる人事制度並びに組織体制の構築を目指しています。時短勤務や認可外保育園の差額補助(条件あり)、内閣府ベビーシッター割引券など、育児と両立しやすい労働環境づくりを推進し、結果的に育休カムバック率はほぼ100%となっています。

  • 男性育児休業取得

    オープンハウス・アーキテクトでは男性も育児休暇を取得することが可能です。8ヶ月間の育児休暇を取得した社員もいます。

  • 配偶者転勤休職制度

    オープンハウス・アーキテクトでは結婚により転居が必要となった場合に休職を希望できる制度(※一部対象外あり、上限3年)があります。